常識応用術
　名探偵のシャーロック・ホームズが乗り出してくると、スコットランドヤード（ロンドン警視庁）が解決できず、あわや迷宮入りかと思われた難事件も、快刀乱麻を断つように解決される。しかし、助手のワトソン博士には、なぜこんな簡単に解決できたのか分からない。ホームズの解説を聞いて、「私には雲を掴むような話だったが、君の説明を聞けば、誰でも容易に解ける謎だったんだね」と溜め息をつく。
　そんな強力で有効なホームズの探偵術も、名探偵自身に言わせれば、「常識をちょっとばかり体系付けた程度のシンプル・アート」にすぎない。常識を多少系統立てた単純な技法だから、解説してもらいさえすれば、頭の巡りがやや鈍いワトソン博士にも容易に了解されたのである。ホームズに限らず名探偵には、変人が多く、奇行の持ち主も少なくない。しかし、彼らの探偵術が「常識の体系化」である点に成功の秘訣が潜んでいるという意外性もまた、多くの読者を引きつけるゆえんであろう。　
　筆者は景気観測を商売としているが、もう２０年以上も前に「経済分析とは常識応用術」であると気付いて、それ以来ホームズやエルキュール・ポアロなどの手法を、経済や景気の謎の解明に役立てるように努めている。
　昨年秋癌のため早逝された学習院大学教授坂本多加雄氏によれば、「常識とは共通感覚。視覚、聴覚、味覚、臭覚、触覚という五感を統合する第六番目の感覚である。すなわち、常識とは、さまざまな意図や価値の間に適宜なバランスを取り、その中で重要なものを見逃さない感覚」だとのことだ。そうであれば、犯罪捜査の結論であれ、経済分析であれ、あるいは政策プロジェクトであれ、常識のスクリーンに合格したものでなければ正しくないことになろう。

元号の願い
　バブル崩壊後日本経済を襲った１０年以上に及ぶ長期の景気低迷には「平成」という元号が無関係ではない。この語を字義どおりに理解すれば、「平らに成る」である。そうなら、平成経済とはゼロ成長経済を意味する。また、そのまま英語に置き換えれば、”go flat economy”になるが、これは「パンクする経済」という意味だ。１９９０年代は日本経済の「失われた十年」といわれたが、実際にもゼロ成長経済であり、パンク経済だった。
　元号が悪いなら、改元すればよい。昔はいろいろな理由から人心の一新等を狙って改元が行われた（例えば、天災地異多発の厄払いのための災異改元）。今でも不況対策のためにもデノミを実施せよと主張する者がいるが、デノミよりも改元の方がはるかにインパクトは大きいだろう。問題は「元号は皇位の継承があった場合に限り改める」という「一世一元」の原則を定めた昭和５４年制定の「元号法」の存在だ。法律なら改正すればいいじゃあないかというが、この法律の場合はなかなかそうはいかない。補助金交付の根拠法などとは違い、この法律が原則を創設したのではなく、明治天皇が即位に当たって定めた決まりを法文の形に記述したものだからだ。
　平成デフレを元号のせいにするのは、酔っ払いの妄言（不謹慎なジョーク）にすぎないが、それなりに重要な洞察を秘めていると思う。所功氏著『日本歴史再考』（講談社学術文庫）を見ると、平成という元号は「ほんとうに良い世の中というものは、優れた天子・君主のもとで、優れた人物が積極的に登用され、彼らが全力を発揮して政治を行い、また道徳を弘める。そういうことによって、はじめて真の平和が達成される」という意味であると書いてある。つまり、象徴天皇制という現行憲法の下で、元号が意図しているのは、「真に有能な人々が所を得て、それぞれが責任を持って義務を尽くす。そうすれば平成の時代は立派な御代になるでしょう」という期待である。
　適材適所で有能な人材が登用され、彼らが全身全霊で職責を果たす。そうすれば、平和で繁栄した社会が実現される。私たちの共通感覚は、こうした期待はまったく正しいと告げてくれる。しかし、日本の現状は元号の期待がまったく踏みにじられた現実となっている。この点は、政界、官界、業界などほとんどの分野で頻発する不祥事によって明らかである。そうであれば、問題は元号ではなく、非常識が横行する現実の方であろう。

キーワードは生産性
　「病人が王様であって、おつきの侍医が１２人いると、１２通りの診断が下される。だから、王様は１２通りの治療を受けなければならない」（エーリッヒ・ケストナー作、池内紀・泉千穂子訳）『ケストナーの「ほらふき男爵」』筑摩書房）。これは中世フランスの民話『長靴をはいた猫』の一節だが、いまの日本経済も同様な情況に置かれているといえよう。かって時の大蔵大臣が自嘲的に「何でもありってことですな」と評したこともあるメチャクチャな景気対策を講じながらも、不況はむしろジリジリと深刻化の一途をたどってきたわけで、日本経済は中世民話の不幸な王様と同じだ。
　デフレとは購買力が収縮する現象である。購買力の源泉は実質所得である。家計調査によると、サラリーマン世帯の実質可処分所得は９８年以降毎年減少している。所得の減少が需要の減少の原因になり、不況がさらに深刻化する悪循環が生じる。だから、デフレ克服は購買力の源泉である実質所得の増加なしには可能にならない。そのためには生産性を高めなければならない。これは実はトートロジー（同義反復）にすぎない。生産性は「就業者一人当たりの実質所得」のことだからである。
　ところが、過去１０年余りの日本経済は生産性の高い分野や生産性が上昇した分野ではなく、生産性の低い分野や生産性が低下した分野へ人間や資金を投じてきた。数字を二、三上げれば、１９９０〜２０００年の間に製造業の生産性は３２％高まったのに、就業者のシェアーは２５％から２０％余へと低下した。一方、この１０年間に生産性が３２％低下した建設業、プラスながらも上昇率の低い卸小売、不動産、サービス業の就業者は５５％から６２％強へシェアーを高めている。これでは経済全体の生産性は伸びず、購買力が増えないのは当たり前といわなければならない。
　こういうことは個人ならば誰もやらない。常識で判断して愚かなことを平気でやるのが政府であり、政治なのだ。そう言えばアンブローズ・ピアス著『悪魔の辞典』を見ると「政治とは私利私欲のためなされる公の行為」と定義されている。

ゾンビ企業を退場させよ
　そんな政府や政治家たちに期待しても実こう性（実行し、実効が上がる）は疑わしいが、デフレ克服のためにはどうすべきか考えてみよう。
　まず、デフレの現状を仮説的な数字で示そう。総需要の数量は９５（供給能力を５％下回る）。これを生産性の高い効率企業が８５、低効率のゾンビ企業（死に体のオバケ企業）が１０供給している。物価が５％余り下がっているので総売上高（金額）は９０。内訳はそれぞれ８３と７である。利益は前者は５の黒字、後者が３の赤字である。物価が下がっているのは総需要量の不足もあるが、ゾンビ企業のダンピングも原因である。
　次にゾンビ企業を強制的に退場させるとしよう。多くの人々はそんなことをすれば、生産量の急落と失業者の大量発生という大恐慌状態を招くと心配する。筆者もそれがまったく杞憂だとは思わないし、一時的、過渡的な落ち込みが不可避であることも否定しない。しかし、副作用はそれ程大きくないと考える。理由としては、ゾンビ企業といえども、大多数は社会的に必要な生産活動を行っているからだ。もし社会的なニーズのない活動であれば、これまで存続してきたはずはあるまい。
　社会的に必要な活動であれば、従来倒産企業が担っていた生産活動は効率的な企業に引き継がれる。効率企業が生産を拡大するには追加労働力が必要だし、設備の追加も必要だ。だから、倒産企業の労働力も資本設備も大部分は引き継がれる。その際、賃金調整が行われるし、設備の買い取り価格も簿価の何分の一かになるだろう。もともと効率的な企業が有利な条件で引き継ぐのだから、生産性はさらに向上し、企業の収益性も一段と改善しよう。そうなれば銀行だって先を争って金を貸すようになるだろう。その結果、経済は再び拡大再生産の軌道へ復帰することが可能になるし、物価の低落も止まるだろう。
　仮説的な数字に戻っていえば、効率企業の生産量は９５へと増加する。ダンピングがなくなり物価が適正水準を回復するので総売上高も９５になる。その結果効率企業の利潤は２０へと急増するというわけだ。
　デフレからの脱出にはこれ以外のルートはありえないのではないか。筆者の第六感はそう告げてくれている。